令和６年度は、海外の現職の日本語教師を対象に、JF 日本語国際センターにて、基礎研修、 日本語研修、教授法総合研修、特定技能制度による来日希望者のための日本語教授法研修 の４種類の訪日研修を行います。各研修の概要は以下のとおりです。
（1）「基礎研修」
（2）「日本語研修」
（3）（4）「教授法総合研修」（夏期・秋期）
1．海外日本語教師基礎研修（NC-BT）
日本語教授経験の短い若手日本語教師が、日本語運用力を向上させ、日本語 教授法を学び、また日本理解を深めるための約６か月の研修です。
申請資格
1 日本の義務教育（小学校・中学校９年間）を修了していないこと。
2 日本語教授年数：６か月以上５年未満の日本語教授年数を持つこと（2023 年 12 月１日時点。 なお、個人教授及び教育実習の期間は除く）。
3 日本語運用力：申請時点で下記のいずれかを満たしていること。
ア 日本語能力試験Ｎ４程度以上又は旧日本語能力試験３級程度以上
イ JF 日本語教育スタンダードでＡ２レベル以上 5 日本での研修受講歴：過去に JF や日本の大学等において、１か月以上の日本語教師訪日研 修を受講していないこと。
実施期間
2024 年８月 27 日～ 2025 年２月 20 日（予定）
申請締切
2023年11月30日、13:00（日本時間）公募申請サイト
※2023年12月1日時点で、35歳以下の参加候補者を優先します。
結果通知
2024年4月中
詳細については、国際交流基金公募プログラムガイドラインをご覧ください。
英語版（36-37ページ）
日本語版（32-33ページ）
2．海外日本語教師日本語研修（NC-JT）
日本語教師に必要な日本語運用力の向上を目的とした６週間の研修です。 「日本語教授法」の授業は行いません。
申請資格
1 日本の義務教育（小学校・中学校９年間）を修了していないこと。
2 日本語教授年数：６か月以上の日本語教授年数を持つこと（2023 年 12 月１日時点。なお、 個人教授及び教育実習の期間は除く）。
3 日本語運用力：申請時点で下記のいずれかを有していること。
ア 日本語能力試験 N ４もしくは N ５程度、又は旧日本語能力試験３級もしくは４級程度
イ JF 日本語教育スタンダードで A ２レベル程度 ※ このプログラムでは、上記ア又はイを超える日本語運用力がある方は対象になりません。
4 日本での研修受講歴：2018 年４月から 2023 年 12 月１日までに JF や日本の大学等にお いて、１か月以上の日本語教師訪日研修を受講していないこと。
実施期間
2024 年６月５日～ 2024 年７月 19 日（予定）
申請締切
2023年11月30日、13：00（日本時間）公募申請サイト
※2023年12月1日時点で、55歳以下の参加候補者を優先します。
結果通知
2024年4月中
詳細については、国際交流基金公募プログラムガイドラインをご覧ください。
英語版（38-39ページ）
日本語版（34-35ページ）
3～４．海外日本語教師教授法総合研修（NC-MT-S（夏期）、NC-MT-A（秋期））
日本語教授能力の向上を目的とした約６週間の研修です。令和６年度は、夏 期と秋期の年２回実施します。 日本語運用力の向上を目指す「日本語」の授業は行いません。
申請資格
1 日本の義務教育（小学校・中学校９年間）を修了していないこと。
2 日本語教授年数：
（夏期）２年以上５年未満の日本語教授年数を持つこと（2023 年 12 月１日時点。なお、 個人教授及び教育実習の期間は除く）。
（秋期）５年以上の日本語教授年数を持つこと（2023 年 12 月１日時点。なお、個人教授及 び教育実習の期間は除く）。
3 日本語運用力：申請時点で下記のいずれかを有していること。
ア 日本語能力試験Ｎ３程度以上、又は旧日本語能力試験２級程度以上
イ JF 日本語教育スタンダードでＢ１レベル以上 5 日本での研修受講歴：2018 年４月から 2023 年 12 月１日までに JF や日本の大学等にお いて、１か月以上の日本語教師訪日研修を受講していないこと。ただし、「海外日本語教師 長期研修」において、「日本語国際センター所長賞」を受賞した方に対しては、本制限条項 の適用を免除します。
実施期間
（夏期）2024 年７月 17 日～ 2024 年８月 30 日（予定）
（秋期）2024 年 10 月１日～ 2024 年 11 月 14 日（予定）
申請締切
2023年11月30日、13:00（日本時間）公募申請サイト
※2022年12月1日時点で、55歳以下の参加候補者を優先します。
結果通知
2024年4月中
詳細については、国際交流基金公募プログラムガイドラインをご覧ください。
英語版（40-41ページ）
日本語版（36-37ページ）
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各プログラムの詳細や申請方法は、国際交流基金ホームページ並びに公募プログラムガイドラインをご覧ください。
国際交流基金「助成について」
公募プログラムガイドライン（英語）
公募プログラムガイドライン（日本語）